データセンター投資が2026年のトレンド！？個人が少額から稼げる手法を大公開

半導体大手のエヌビディアはAI投資ブームから需要が高まり、2024年には株価を2.5倍以上にしました。

次に同じような銘柄が出てくるのであれば、今度はしっかり投資しておきたいところ。

最近は半導体ブームがやや落ち着きつつありますが、今後のトレンドとしてデータセンターへの投資に注目が集まりつつあるのは知っていますか？

今回は、AI投資の次のステップとして今人気を集めているデータセンター投資について深掘ります。

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データセンター投資とは？

データセンター投資とは、その名のとおり大量の電子データを保管、処理するための施設であるデータセンターへの投資です。

ただし、一口にデータセンターに投資すると言っても、以下のように形式はさまざま。

また、データセンターが立ちそうな土地へ投資することも、広範にみればデータセンター投資と言えます。

各投資先のリスクやリターンなどを理解し、自分に適した投資スタイルを見つけるのが肝心です。

今盛り上がり始めているワケ

データセンター投資が盛り上がり始めている理由はズバリ、昨今のAIブームにあります。

生成AIを筆頭に、昨今需要が高まっているAIは、研究・開発のために大量のデータが必要です。

そしてそのデータを管理・運営するために必要なのがデータセンター。

AIの活用に必須であることから、データセンターの需要も高まっているのです。

日本でも、大手総合商社の三井物産が2030年までに5,000億円規模を投資し、国内データセンター資産を1兆円規模へ引き上げる計画を進めています。
参照：日本経済新聞「三井物産、国内大規模データセンターに180億円出資」（2025年3月）

一方で、計画されているプロジェクトの一部には、電力供給や資材・人材不足を理由とした遅延や中止も見られます。投資対象を選ぶ際は、この点も踏まえておくとよいでしょう。

データセンター投資の魅力

ここまで見てきてわかるように、データセンター投資の魅力は何と言っても将来性だと言えるでしょう。

その点において、データセンターはAIが活用される限り必ず必要となってくるパーツであり、今後さらに需要が拡大する可能性も高いです。

例えば冒頭で出したエヌビディアは、主力商品の半導体がデータセンター内で使うサーバーに必要な部品であったことから将来性が買われ、株価が急騰しました。

将来性が高いぶん、投資においても高い収益性が期待されます。

データセンターに投資するなら、必要性は認められつつも、まだ世間に広まり切っていない今がチャンスと言えるでしょう。

データセンター投資の注意点

人気が高まっているデータセンター投資ですが、全くデメリットがないわけではありません。

以下では、データセンター投資がおすすめできないと言われる2つの主な理由について、詳しく見ていきます。

短期的利回りが期待しづらい

短期的利回りが期待しづらい点は、データセンター投資のデメリットと言えます。

これは、実際に利益が生じ、それが投資家へ還元されるまでかなりのスパンが空くということです。

また、データセンター建設には長い時間と多額の資金が必要であり、プロジェクト数に限りがある点もネック。

案件が少ないのに対し、投資家からの関心が集まっていることで利回りの低下が懸念されます。

規模が大きく、注目を集めているがゆえに、データセンター投資では短期的な利益の実現が難しくなってるのが現状です。

事業への直接的な関与感が低い

データセンター投資がおすすめできないと言われる理由に、事業への直接的な関与感が低いという点も挙げられます。

例えば、データセンター事業へ積極的に取り組む三井物産は、以下のように様々な事業を執り行っています。

つまり、三井物産へ投資しても、その資金は企業全体で使われ、必ずしもデータセンター業へ直結するわけではありません。

分散投資といえば聞こえはいいですが、データセンターの将来性を考えると、他の事業に足を引っ張られる可能性も。

データセンターだけで事業を行う会社がほとんどない以上、集中投資が難しいのは欠点です。

【少額OK】データセンター投資は不動産クラウドファンディングに注目！

データセンター投資の欠点を補えるサービスとして、今「データセンター投資の不動産クラウドファンディング」が話題です。

不動産クラウドファンディングは参入ハードルの低さが人気で、サービスによっては少額からでも投資可能。

また以下の点から、初心者にもおすすめの投資手段となっています。

そんな不動産クラウドファンディングの中でも、データセンター案件を扱うサービスの一つがTECROWD（テクラウド）です。

データセンター案件も扱う「TECROWD」とは

TECROWDは、TECRA株式会社（2001年創業）が運営する不動産クラウドファンディングサービスです。

2021年3月にサービスを開始し、2026年3月のリブランディングではAIデータセンターを対象とするデジタルインフラシリーズを主軸の一つに据えています。

運営会社	TECRA株式会社
サービス開始	2021年3月
累計調達額	600億円超（2026年4月時点）
元本割れ・配当遅延	0件と公表（同社サイト）
データセンター案件	国内・海外ともに取扱いあり

資金の使い道が対象不動産の取得・開発に紐づく仕組みのため、直接的な関与感が低いというデメリットを回避しやすい点が、データセンターに投資したい方にとっての魅力です。

ただし、「元本割れ0件」はあくまで過去の実績であり、将来の償還を保証するものではありません。

海外新興国の案件を含む点、最低出資額が10万円からの案件が中心である点など、事前に確認しておきたい条件もあります。

以上の特徴を踏まえると、データセンターに投資する際に不動産クラウドファンディングを選ぶ魅力は以下の3つです。

ここまでTECROWDを紹介してきましたが、さらに詳しく知りたい方も多いはず。

以下の記事では、紹介しきれなかったTECROWDのメリットや評判をまとめたので、ぜひ併せてご覧ください。

不動産クラウドファンディングと株式投資どっちがおすすめ？

最後に、データセンター投資において、本記事でお勧めした不動産クラウドファンディングと従来の株式投資を比較していきましょう。

それぞれの主なメリットとデメリットは以下のとおりです。

	メリット	デメリット
不動産クラウドファンディング	・データセンターへの集中投資がしやすい ・日々の価格変動が少ない ・小口からでも投資可能 ・優先劣後構造で元本割れリスクを抑えられる	・基本的に中途解約ができない ・目標金額が集まらないと投資が成立しない ・運用期間が終わるまで資金が拘束される ・想定利回りは確定値ではない
株式投資	・好きなタイミングで売買ができる ・配当や株価上昇に加えて優待の恩恵も得られる ・ニュースなどを入手しやすい ・長期的に保有することができる	・事業ごとの集中投資がしにくい ・まとまった資金が必要になることが多い ・日々の価格変動が激しい

集中投資でデータセンターに絞りたい方には不動産クラウドファンディング、値動きを見ながら柔軟に売買したい方には株式投資がおすすめだと言えそうです。

ただし、不動産クラウドファンディングは運用期間中の中途解約が原則できず、資金が一定期間拘束される点は理解しておく必要があります。

また、初期費用にも注目。

株式投資では単位株（100株）以上の購入が基本となるため、初期費用が大きくなりがちです。

一方で、小口から投資ができ、様子を見られるという点から、不動産クラウドファンディングは投資初心者の方にもおすすめだと言えますね。

【まとめ】不動産クラウドファンディングで小口からデータセンター投資をはじめよう

データセンター投資が注目されている理由から投資手法まで解説してきた上で、本記事の大事なポイントをまとめます。

事業ごとの集中投資ができる点や小口からの投資が可能な点から、データセンター投資には不動産クラウドファンディングがおすすめだと言えます。

データセンター案件を扱うサービスの一つであるTECROWDでは、これまでのファンドで元本割れ・配当遅延がないことを公表しています。

とはいえ、これは過去の実績であり、将来を保証するものではありません。サービスごとの特徴やリスクを理解したうえで、ご自身に合った投資先を検討しましょう。